PTAがなくても成り立つ？
PTAが最初から存在しない学校の実例
全国には、そもそもPTAが存在しない学校もあります。例えば私立校や特定の事情を持つ学校では、設立当初からPTAを組織せずに運営してきたケースがあります。こうした学校では、先生が必要に応じて学級代表やボランティアを募集するだけで日常的な活動は十分に成り立っています。保護者も「PTAがなくても不便はない」と語っており、むしろ無理な役員選出がない分、学校との関係がシンプルでわかりやすいと評価されています。つまり、PTAが必須の存在ではなく、学校によってはもともと不要であることが実例から明らかになっています。
行事や情報共有を「学校＋地域協働」でまかなう仕組み
PTAがなくても、学校行事や情報共有は「学校＋地域協働」の枠組みで十分補うことが可能です。運動会や文化祭といった行事は、教員が中心となり、必要な部分は地域の団体やボランティアが協力する形で運営できます。また、連絡事項や案内は学校から直接配布やメール、アプリを通じて保護者に伝達されるため、従来PTAが担っていた「伝達役」としての役割も代替可能です。さらに文部科学省が推進する「地域学校協働活動」の枠組みを活用すれば、地域の人材や団体が学校を支える仕組みをつくれるため、PTAに依存しない学校運営が現実的に可能となっています。
必要であれば、新しい保護者組織が自然に立ち上がる可能性
PTAを廃止した学校でも、「やはり保護者同士のつながりが必要」と感じた時には、新たな組織が自然に生まれることがあります。例えば東京都西東京市では、小学校統合時にPTAがなくなったものの、その後9年ほど経って自主的な保護者組織が立ち上がりました。このように、無理に存続させる必要はなく、必要性があれば自発的に組織が再生するのです。強制的な仕組みではなく、必要とする人が必要な時に立ち上げる方が、より柔軟で持続可能な活動になります。つまりPTAは「なくても成り立つ」が、必要であれば自然に補われる存在だと言えるでしょう。
