PTA会長選び～公平で柔軟な仕組みづくりの工夫
事前アンケートで立候補・推薦の意向や事情を把握する
いきなり会議の場で候補者を募ると沈黙が続き、時間ばかり過ぎてしまいます。そこで有効なのが、事前アンケートです。「立候補の有無」や「推薦したい人」、さらに「どうしても会長を務められない事情」を事前に確認しておくことで、会議の場での混乱を大幅に減らせます。透明性を高めつつ、配慮が必要な人を守れる点で公平性も確保できます。
複数人での会長制（ツイン体制や役割分担）を導入する
会長を一人に集中させるのではなく、複数人体制にする方法も有効です。例えば「ツイン会長」として2人で分担すれば、負担が半減し心理的なハードルも下がります。また、「広報担当会長」「行事担当会長」と役割を分ける工夫もできます。責任の分散は、継続的な活動と参加のしやすさを両立させる大きなポイントです。
任期を短縮（1年→半年や分担制）して負担を減らす
多くの学校では1年間の任期が一般的ですが、これを半年や分担制にすることで大きく負担が軽くなります。「短期ならやってもいい」という人は意外と多く、候補者の幅が広がります。任期を柔軟に設計することは、会長選出のハードルを下げるだけでなく、組織の活性化にもつながります。
「できる人が、できることを」の方針（柔軟な役割分担）
PTA活動全体を見直し、「会長だから全てを背負う」という考え方をやめることも重要です。行事運営や行政とのやり取りなど、会長の役割を細かく分担し、それぞれが「できる範囲」で協力するスタイルに変えることで、無理のない参加が可能になります。責任を一人に集中させないことが、持続可能な運営につながります。
ICT活用で仕事の負担を軽くする
書類作成や連絡業務に時間を取られるのは大きな負担です。これを解決するのがICTの活用です。LINEオープンチャットやメール配信、クラウドでの資料共有などを取り入れれば、会長の業務は大幅に軽減されます。特にコロナ禍以降はオンライン化が進み、会議や打ち合わせを効率化する事例も増えています。デジタルの力を活用することは、公平で柔軟な仕組みづくりに直結します。
